家族葬で弔問をお断りする方法｜失礼にならない辞退の文例も

2024/11/06

大切な方を亡くされ、通夜や葬儀の弔問をどうするべきか悩まれている方も多いのではないでしょうか。この記事では、家族葬における弔問の辞退方法について、詳しく解説します。訃報の書き方から、香典のお断りの仕方まで、失礼のない弔問お断りの方法をお伝えします。きちんとした手順を踏むことで、故人への最後の別れを、ご遺族の意向に沿った形で執り行うことができるでしょう。

家族葬とは何か

家族葬の定義

家族葬とは、故人の親族や近しい人のみで行う葬儀のことを指します。一般的な葬儀とは異なり、参列者を限定することで、家族や親族だけでゆっくりとお別れができるのが特徴です。

近年、核家族化や地域のつながりの希薄化などにより、家族葬を選ぶ人が増えています。家族葬ごく近しい人のみで執り行うため、多くの方の弔問をお断りすることがほとんどです。

家族葬が選ばれる理由

家族葬が選ばれる理由には、以下のようなものがあります。

葬儀費用を抑えられる
親族だけでゆっくりとお別れができる
故人の希望に沿った葬儀ができる
宗教的なしきたりにとらわれたくない

特に費用面では、一般葬に比べて大幅に抑えられるため、経済的な負担を軽減できるメリットがあります。

家族葬と一般葬の違い

	家族葬	一般葬
参列者	親族や近しい人のみ	親族以外も参列可能
費用	比較的安価	高額になる傾向
弔問	ほとんどの場合お断り	多くの人が弔問に訪れる

家族葬と一般葬では、参列者の範囲や費用、弔問の扱いなどに大きな違いがあります。家族葬では、親族以外の弔問はほとんどの場合お断りするのが一般的です。

家族葬の注意点

家族葬を行う上で注意すべきこととしては、以下のような点があります。

親族以外の人と最後のお別れができない
弔問を断ることで、人間関係が悪化する可能性がある

家族葬を選ぶ際は、これらの注意点もすることが大切です。弔問を辞退する場合は、失礼のないよう配慮しながら、適切な方法で伝えることが重要です。

家族葬での弔問のお断り方法

訃報での弔問辞退の伝え方

家族葬で弔問をお断りする場合、訃報にその旨を記載するのが一般的です。訃報には、「家族葬につき、弔問はご遠慮ください」などと明記します。

弔問を辞退する理由として、「故人の遺志により」「感染症対策のため」などを添えると、より丁寧な印象を与えられます。

訃報は、葬儀の前に伝える方法と後に伝える方法の2つがあります。葬儀後に伝える場合は、「葬儀は家族葬にて執り行いました　本来ならばすぐにでもお伝えするところ　ご連絡が遅くなりましたことご容赦ください」などと記載します。

香典の辞退方法

家族葬では、香典も辞退するのが一般的です。香典の辞退は、葬儀の案内状に「香典はご辞退させていただきます」と記載する方法と、葬儀当日の受付で口頭で伝える方法があります。

案内状に記載する場合は、「ご芳志はお心に留めさせていただきます」といった一文を添えると、丁寧な印象を与えられます。受付で伝える場合は、「香典はご辞退させていただいておりますが、お心遣いには心より感謝申し上げます」などと伝えましょう。

弔問お断りの文例

弔問や香典の辞退を知らせる訃報の文例をいくつかご紹介します。

葬儀前に伝える場合の文例：

「父〇〇儀　去る〇月〇日永眠致しましたので謹んでお知らせいたします故人の生前の意向により葬儀は身内のみで執り行うことにいたします誠に恐縮ではございますが　ご弔問の儀は　故人の遺志により　固くご辞退申し上げます生前賜りましたご厚誼に深く感謝申し上げます

葬儀後に伝える場合の文例：

「父　〇〇儀　かねてより闘病中でしたが　去る〇月〇日　xx歳にて永眠いたしました本人の生前の希望により葬儀は近親者のみで執り行いましたなお　御香典　御供花　ご弔問につきましては　固くご辞退申し上げます故人が生前賜りましたご厚情に対し心より御礼申し上げます」

状況に応じて文言を変更し、故人や遺族の意向に沿った内容にすることが大切です。

辞退したのに弔問された場合の対処法

弔問や香典を辞退する旨を伝えたにもかかわらず、弔問を受けた場合の対処法をご説明します。

まずは、弔問に来てくださった方の気持ちに感謝の意を示すことが大切です。その上で、「ご連絡が行き届かず申し訳ございません」と詫びた後、「家族葬のため、弔問はご遠慮いただいております」と丁寧に事情を説明しましょう。

香典を頂いた場合は、「お心遣いは心より感謝申し上げますが、家族葬のためご辞退させていただきます」と伝え、その場で辞退するのが望ましいでしょう。

弔問を断る際の注意点

葬儀社への事前連絡

弔問を辞退する旨を葬儀社に事前に伝えておくことで、当日のトラブルを防ぐことができます。葬儀社によっては、弔問客の対応や香典の受け取りを代行してくれる場合もあります。

事前に葬儀社と打ち合わせをしておけば、スムーズに葬儀を進行できるでしょう。弔問辞退の方法や香典返しなどについても相談しておくと安心です。

故人の職場への連絡

故人の職場関係者から弔問や香典をいただく可能性があるため、職場にも弔問を辞退する旨を連絡しておくことが大切です。連絡を忘れると、弔問に来られてしまい、対応に苦慮する恐れがあります。

職場への連絡は、できるだけ早めに行いましょう。電話やメールで簡潔に伝え、近親者のみで葬儀を行うことをしっかりと伝えておくとよいでしょう。

弔慰金と香典の違い

職場から支給される弔慰金は、香典とは異なるものです。弔慰金は、会社の慶弔規定に則って支給されるものなので、辞退すべきではありません。

弔慰金の受け取りを拒否すると、かえって会社が対応に苦慮する可能性があるので注意が必要です。弔慰金をいただいた際は、「ありがとうございました」と一言添えて、感謝の気持ちを伝えましょう。

以上のように、家族葬で弔問を断る際は、訃報での連絡や葬儀社・職場への事前連絡など、配慮すべき点が多岐にわたります。関係者に失礼のないよう丁寧に対応していくことが大切です。

家族葬における弔問お断りの背景

家族葬が増えている理由

近年、家族葬を選ぶ人が増えています。家族葬とは、故人の親族や近しい人のみで行う葬儀のことを指します。一般的な葬儀とは異なり、参列者を限定することで、家族や親族だけでゆっくりとお別れができるのが特徴です。

家族葬が増えている背景には、核家族化や地域のつながりの希薄化などがあります。また、故人・遺族ともに、葬儀の小規模化・簡素化を望むケースが多くなっています。

核家族化と地域のつながりの希薄化

現代社会では核家族化が進み、親族との関わりが薄れつつあります。そのため、葬儀に参列する親族の数が減少傾向にあります。また、地域のつながりの希薄化により、近所付き合いも少なくなっています。

このような社会背景から、葬儀は身内だけで行うという考え方が広まりつつあります。家族葬では、親族以外の参列者をほとんど招待しないため、弔問をお断りすることがほとんどです。

故人や遺族の心情への配慮

葬儀は、故人を偲び、遺族が悲しみを分かち合う大切な儀式です。しかし、大勢の参列者を招くことで、かえって遺族の負担になってしまうこともあります。

家族葬なら、親族だけでゆっくりと故人とお別れできます。参列者を限定することで、遺族は周囲を気にすることなく、心おきなく悲しみに浸ることができるのです。

葬儀の小規模化・簡素化の流れ

葬儀の小規模化・簡素化を望む人が増えているのも、家族葬が増えている理由の一つです。一般葬では、参列者が多くなるほど葬儀費用が高額になる傾向があります。

家族葬なら、葬儀費用を抑えられるため、経済的な負担を軽減できます。また、故人の生前の希望に沿って、質素な葬儀を行うことも可能です。

このように、家族葬には様々なメリットがあります。弔問をお断りすることで、これらのメリットを最大限に活かすことができるのです。

弔問お断り後のフォロー

お礼状の送付

家族葬で弔問をお断りした方々に対しては、改めてお礼状を送るのが望ましいでしょう。弔問をお断りしたことをお詫びしつつ、ご配慮いただいたことへの感謝の意を伝えます。

お礼状には、「この度は、弔問をお断りさせていただきましたにもかかわらず、たくさんの励ましのお言葉をいただき、誠にありがとうございました」といった文言を添えると丁寧な印象を与えられます。また、今後のお付き合いについても一言添えると、より心のこもったお礼状になるでしょう。

お礼状は、葬儀後2週間以内に送付するのが一般的です。手書きの方が真心が伝わりやすいですが、最近では毛筆書体による印刷が増えています。お礼状の送付は、弔問をお断りした方々への感謝とお詫びの気持ちを示す大切なフォローです。

後日、近親者へのあいさつ回り

弔問をお断りした近親者に対しては、後日改めてあいさつ回りをするのがよいでしょう。あいさつ回りの際は、香典をいただいた方にはお返しを持参します。

あいさつ回りでは、葬儀への参列を断ったことをお詫びし、ご冥福をお祈りいただいたことへの感謝の意を伝えましょう。また、故人との思い出話に花を咲かせ、近親者との絆を深める良い機会にもなります。

あいさつ回りは、葬儀後なるべく早めに行いましょう。訪問の日時は事前に連絡を入れ、相手の都合に合わせるのがマナーです。お礼参りを通じて、改めて近親者とのつながりを確認し合うことができるでしょう。

まとめ

家族葬で弔問をお断りする際は、訃報や案内状での事前連絡が肝心です。故人の意向を踏まえて、丁寧に辞退の意を伝えましょう。香典も併せてお断りするのが一般的ですが、会社が支給する弔慰金は辞退すべきではありません。葬儀社や故人の職場にも連絡を怠らず、トラブルを未然に防ぐことが大切です。弔問をお断りした後は、お礼状の送付やあいさつ回りなど、さりげないフォローを心がけましょう。何より、故人と生前に親交のあった方々に対して感謝の意を表すことが、故人への最大の供養になるはずです。